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プランB

category : エコ・持続可能社会 2009年9月11日 

持続可能な地球再生プログラムとして

レスター・ブラウン氏の「プランB」という説があります。

とてもわかり易く、かつ実行可能なプランです。

人類はどこに重きを置くべきかを端的に語っています。

レスター・ブラウン氏の

2005年度 五井平和賞 受賞記念寄稿より

メッセージを引用して説明していきます。

===レスター・ブラウン氏のスピーチ===

今や決断の時です。

危機の深刻さを再認識すると共に、

地球世界の持続を可能とする新しい道、

すなわちプランBを紹介します。

地球環境はすでに持続不可能な様相を呈しています。

森林面積は縮小し、

草原は荒廃し、

土壌の侵食は進み、

地下水位は低下し、

漁場は崩壊しています。

それでも人類は、石油をつかい切ろうとし、

自然の再生能力を超える速さで

大気中に温室効果ガス(Co2)を排出しています。

現在、石油を除く、

食品部門(穀類・肉類)、

エネルギー部門(石油・石炭)、

工業部門(鉄鋼)など、

すべての主要商品の消費量において、

中国が米国を上回っています。

中国が年率8%の経済成長を続けていけば、

2031年には、人口14億5千万人の中国が、

現時点での地球上の穀物収穫量の三分の二を消費して、

紙の生産量の2倍を消費する計算となります。

その時点では石油の消費量も、

中国だけで1日当たり9千9百バレルとなり、

現在の全世界の一日当たり生産量8千4百バレルを

優に上回るという計算になります。

中国の他にも、インドをはじめ

「アメリカン・ドリーム」を夢見ている大勢の途上国の人々がいます。

事態はもっと大変な局面を迎える可能性があるのです。

現在の文明の凋落の信号はすでに、

人口7億5千万人のサハラ以南アフリカでは

平均寿命がかつての61歳から48歳へと低下、

砂漠の拡大、水資源の枯渇、さらに破壊的暴風雨など、

異常気象で故郷を追われた環境難民の発生などに現れています。

さらに気がかりなのは、破綻国家の増大です。

最新の分析では、既に破綻した国家、破綻進行中、

破綻リスクの高い国家として、

計60ケ国が挙げられます。

歳入の少ない国の政府は、

人口と環境の圧力に押しつぶされようとしています。

気候変動も臨界点に近づいているようです。

2005年夏のハリケーン・カトリーナは、

ニューオリンズを破壊しました。

その被害額は2千億ドルと推定され、

従来の被害額のの約7倍に相当します。

メキシコ湾の水面温度の上昇が被害増大の原因です。

2005年、石油価格は記録的な高等をみせています。

これもシステム破綻の前触れかもしれません。

実は石油価格の上昇の影響は。食料需要の逼迫にもおよびかねません。

なぜなら、穀物・いも・豆などから。

エタノール蒸留法で自動車の燃料を作ることが出来るからです。

石油価格が上昇すると、農産物、農産品市場に新たに

燃料生産者が参入してくることが見込まれるからです。

食料を買い付ける者は、

小麦・とうもろこし・大豆・サトウキビ・その他の農産物にわたり、

燃料生産・加工業者と競合することになります。

そのために、食品価格が上昇してしまう恐れがあるのです。

決して状況を軽く考えてはいけません。

もはや、事態は臨戦態勢を必要としています。

時間が足りません。

いかに迅速に対応するかという一点に人類の未来がかかっているのです。

人類は、旧来の経済から、

再生可能なエネルギー資源を動力源とする多様な輸送手段を確保し、

原材料を総合的に再利用・再生する経済へと転換するべきときに至っています。

幸いにも、私たちには高度な科学・技術があります。

今すぐ探る必要な対策というのは、

第二次世界大戦で米国が実施した総動員に似ています。

当初米国は参戦に消極的でしたが、

1941年12月7日(現地時間)に真珠湾を直接攻撃されて

始めて応戦しました。

ルーズベルト大統領は1942年1月の一般教書演説で、

米国が、戦車4万5千台、航空機6万機、高射砲2万基、商船6百万トン

を製造予定である旨を発表しました。

このような数の武器生産は前例の無いことでしたが、

すべての目標はクリアされました。

自動車の販売は禁止され、自動車産業は武器生産に転換されました。

1942年初めから1944年までに、

米国で製造された航空機は当初目標の6万機をはるかに超える22万9千機に上り、

今日なお想像を絶するものです。

経済成長を持続可能なものとすることは、

今や世界経済のの再構築、地球の自然体系と天然資源の保護・回復、

それに貧困の撲滅と人口安定化の実現にかかっています。

経済の再構築は思うほど難しいことではありません。

例えば米国が今後十年かけて、今のガソリン燃焼式の車を、

超効率のガソリン・電気双方対応型のハイブリド車に置き換えることに

成功すれば、ガソリンの消費は容易に半減します。

さらに、

蓄電池を追加し、プラグイン機能が加わったガソリン・電気ハイブリッド車にすれば、

通勤や食料買出しなどの短距離運転専用にも電気を使用する環境が生まれます。

また何千ものウインドファーム(風力発電所)に投資することにより、

米国民は、短距離ドライブはほぼ風力エネルギーでまかなえ、

その結果、炭酸ガスの放出と世界的な石油供給への圧力は大幅に減少することになるでしょう。

新たなる経済がすでに台頭している実例は、

西ヨーロッパのウインドファーム、日本の屋根に設置された太陽電池、

米国のガソリン・電気型ハイブリッド車の増加、韓国での山々の植林、

アムステルダムの自転車専用道路網などに見出すことが出来ます。

人口安定化のカギとなる貧困撲滅のためには、

初等教育の普及、子供を対象とする予防接種を含む村落レベルでの保健活動、

あらゆる面での女性のための家族計画サービスが必要です。

このためには、更に年間680億ドルがあ必要になります。

経済発展を持続するためには地球の天然資源を保護し回復することが不可欠ですが、

これには、

森林、漁場、放牧地の回復、地下水位の安定化、土壌の侵食防止、地球上の動植物の多様性維持が必要です。

例えば、

森林に関しては、

すべての国が紙のリサイ
クル率をドイツ並に引き上げると、

世界中で紙の生産に充てられる木材の量を3分の1に減らすことが出ます。

地球再生化のためには年間9百30億ドルの予算が必要になります。

文明を保護し、維持するのに必要な合計予算1610億ドルは

大きな額のように見えますが、

しかしこれは、世界の軍事費の6分の1に過ぎません。

また現在、米国の軍事費は他の国々の軍事費に匹敵する規模となっている事から、これは、米国の軍事費の3分の1にしか過ぎません。

問題は、私たちにこの余裕があるかどうかではありません。

この投資を怠ることは出来ないのです。

政治的リーダーシップと同様に、

今求められているのは”メディアのリーダーシップ”です。

流れを変えられるかどうかは、

この状況の深刻さと、その対応性の緊急性に対する一般の人々の認識を、

世界がいかに高めようとするかにかかっています。

第二次世界大戦の米国では、

武器生産の目標を達成するのに自動車産業がカギとなりましたが、

これを現在に当てはめるならば、

必要な情報を許された時間内に普及させるカギとなるのは、メディアです。

この能力を持つものはほかにありません。

私たちは誰しも、未来に関わりをもっています。

私たちの文明救済はスポーツの観戦ではありません。

積極的に政治に参加し、経済発展の持続をもたらす経済体制に、

我われを向かわせる候補者や政策を支持することが必要です。

選択肢は我われの側にあります。

あなたや私が選ぶのです。旧来のどっぷりと浸り、

基盤をなす自然体系を破壊し続ける経済を、

自滅に至るまで続けるという選択もあります。

しかしプランBを採用し、方向転換をはかり、

世界に持続的な発展の道を歩ませることも出来るのです。

選択は私たちの世代の手で、しかしその選択は、

そもそもあとに続く世代の命に影響を及ぼす選択なのです。

(五井平和財団 機関紙「平和の創造」 no26より転載)

もはや、一部の政治家や指導者が、

やってくれるだろうという幻想の時代ではないようです。

日本では、民主党(次期政権)が温暖化に対し、

かなり高いハードルを設定して、期待できるところでありますが

私たち、一人一人が、意識して行動していかなければ、

地球に未来はないように思えます。

(でも、きっと大丈夫ですよ)

レスター・ブラウン氏は、ネットの重要性も唱えています。

マクロ的には、簡単に地球は再生され、持続可能のようです。

あとは、私たちの意識と行動であると言っています。

一人一人のBLOG・HPから

こういった、意識の波動を流していって、

一人一人の力は小さいけれど

互いに手を取り合っていけば大きな力となって行くでしょう。

大きな組織の力と個人の力が

ガッチリと手を結べる可能性のあるのがこのネット社会です。

持続可能な地球を創造するのか、破壊に向かうのか

あなたの選択次第です。

May Peace Prevail on Earth.


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